問題文全文(内容文)：
アメリカは、第一次世界大戦の被害を受けることなく繁栄し続けていたが、①＿＿＿＿年ニューヨークの②＿＿＿＿にあった証券取引所で株価の大暴落がおき、これをきっかけに銀行や工場がつぶれ、失業者が町にあふれた。
そして、この混乱は 各国に広がっていった(③＿＿＿＿).
その対策方法として、イギリスやフランスでは、本国と植民地との貿易を増やして経済を立て直すため、それ以外の国の商品に対する④＿＿＿＿を高くした（⑤＿＿＿＿＿＿＿＿）。
アメリカでは、⑥＿＿＿＿大統領のもと、1933年から、政府が積極的に政治に介入する⑦＿＿＿＿＿＿＿＿ で経済回復をはかろうとした。
ソ連は、レーニンの後をついだ⑧＿＿＿＿の指導のもとで、「⑨＿＿＿＿＿」を推進していたので、③‗‗‗‗‗‗‗‗‗‗の影響を受けることなく成長をとげ、アメリカにつぐ工業国となった。

問題文全文(内容文)：
・新政府が行った、経済を発展させて国力をつけ軍隊を強くすることを目指した政策を○○という

・1872年政府は○○を公布し、小学校から大学までの学校制度を定めた

・学制公布により、満○歳以上のすべての△△が小学校教育を受けることになった

・1873年○○令が出され、満△△歳以上のすべての□□は兵役の義務を負うことになった

・1873年、税制を整え財政を安定させるため○○が実施された

・地租改正により、税率が地価の○%とし、土地の所有者が△△でおさめることになった

・地租改正反対一揆がおきたため、1877年に地租を地価の○%に引き下げた

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相澤理先生
1973年生まれ。 東京大学文学部卒業。 市進予備校prep15水道橋校・Z会東大マスターコースで「東大日本史」講座を担当し、数多くの東大合格者を輩出する。
『東大のディープな日本史』著者

問題文全文(内容文)：
・欧米の列強が軍事力によって経済進出した地域 を植民地として支配する動きを○○主義という

・外務卿の井上馨は鹿鳴館で舞踏会を開くなどして○○政策をとり、条約改正を目指した

・1886年のイギリス船が沈没する○○事件により、不平等条約改正を求める世論が高まった

・1894年、外務大臣の○○が△△条約を 結び、領事裁判権の撤廃に成功した

・関税自主権の回復は、1911年○○外相がアメリカとの条約に調印して実現した